第二次世界大戦後、戦勝国として世界経済の牽引役の地位を得たアメリカを中心としたブレトンウッズ体制の確立により、戦後の通貨管理と取引は始まりました。その後、米ソの冷戦や日本、旧西ドイツなどが急速に復興を遂げていくなかで、1960年代からベトナム戦争の泥沼に入り込み、経済を疲弊させたアメリカは、固定制通貨管理のただ一国の中心国としての地位を放棄せざるをえなくなりました。これが、1971年8月15日、当時のニクソン米大統領による金・ドル交換停止宣言、いわゆるドルショックです。これより後、通貨は完全な変動相場制に移行、巨額の貿易黒字を蓄積した日本の円は、変動相場制の市場で急速に上昇していくことになります。

2度の中東戦争と石油ショック(日本においては拡大する貿易摩擦をあわせて)を経て、アメリカは国内景気の低迷とベトナム戦争のショックから立ち直れずにいましたが、ロナルド・レーガンが第40代の大統領に就任した後、高金利政策をとった米ドルは、上昇に転じました。

OPEC内の主導権争いによる原油価格の下落、中南米の対外債務問題を経て、上昇するドルを背景に、日本の貿易黒字は拡大の一途をたどりますが、1985年9月のプラザ合意で相場が歴史的転換点を迎えます。これより日本は株高、円高、原油安のメリットを享受するバブル経済期へと突入しますが、この前年より、為替取引の実需原則撤廃もあり、財テクがブームとなり、金融商品の種類も、先物、オプション、スワップ、OTC、エキゾティックと一気に拡大し、貿易・投資上の多くの規制が緩和されていきました。

その後、1990年代に入り、バブルは崩壊、日本経済もそれ以降凋落していきます。バブル崩壊以降、長引く不況、デフレ、円高定着の影響もあり、国内経済が低迷するなかで、多くの日本企業が信用不安、さらに、金融市場としての日本の地位低下が深刻な問題となりました。これに対して、1998年、その復権を目指して実行されたプロジェクト、が、いわゆる「金融ビッグバン」です。これにより、外国為替取引が金融機関や事業法人だけでなく、個人が投機目的に取引を行うことが可能になり、金融機関でなくても取引の受託が可能となり、国内で外国為替証拠金取引という新しい新商品が登場したのです。

 

取引通貨の種類(主な取引通貨の名称)

通貨                          コード

米ドル                        USD

ユーロ                        EUR

日本円                        JPY

英ポンド                      GBP

オーストラリアドル            AUD

カナダドル                    CAD

スイスフラン                  CHF

ノルウェイクロネ              NOK

ニュージーランドドル     NZD

中国人民元                    RMB

米ドル/円                    USD/JPY

ユーロ/円                    EUR/JPY

ユーロ/米ドル                EUR/USD

英ポンド/米ドル       GBP/USD

英ポンド/円                  GBP/JPY

豪ドル/円                    AUD/JPY

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